給与・賞与計算をはじめよう:設定方法の概要
概要
このページでは、給与・賞与計算のために設定が必要な各メニューの概要を紹介します。
賃金計算準備の設定概要
アイリスで賃金計算をはじめる場合は、事前に【賃金計算準備】の各設定が必要となります。
事前に確認すること(給与・賞与共通)
- 【賃金計算準備】における設定は事業所ごとに必要となります。
- 上記設定の複写や、他社ソフトからのインポートはできません。
- アイリスに登録されている事業所において初めて給与計算を行う場合は、給与計算処理の
・ 勤怠項目情報
・ 支給/控除項目情報
・ 明細書情報
・ 賃金区分情報
・ 個人基礎額情報
上記の登録が必要です。 - アイリスに登録されている事業所において初めて賞与計算を行う場合は、賞与関係処理の
・ 支給/控除項目情報
・ 明細書情報
上記の登録が必要です。 - 給与/賞与計算において必要事項が登録されていない場合は警告が表示され処理を実施することができませんのでご注意ください。
設定メニューはメインメニュー【賃金計算準備】より選択できます。

具体的な手順(給与編)
[勤怠項目情報] を設定する
勤怠項目の単位や名称、割増倍率、残業計算端数処理などを設定するメニューです。
こちらの設定内容は賃金台帳・明細書の勤怠項目に表示されますので、現在利用されている賃金台帳や明細書があれば、そちらを確認いただくことをお勧めします。
インセンティブな「販売報奨金」といった「販売個数」×「単価」で支給する手当など、任意で計算式を組む場合の根拠となる「販売個数」や「夜勤回数」といった毎月変動する項目については、当[勤怠項目情報]にて自由項目の設定が必要です。
[勤怠項目情報]の設定について、詳しくは下記をご参照ください。
[支給/控除項目情報] を設定する
初期設定の支給・控除固定項目のほかに追加する支給・控除項目を設定します。追加した各項目について、名称や割増賃金計算への加除、所得税課税の有無、労働保険対象の可否などを設定できます。
こちらの設定内容は賃金台帳・明細書の支給項目・控除項目に表示されますので、現在利用されている賃金台帳や明細書があれば、そちらを確認いただくことをお勧めします。
パートの日割通勤費の算出のため「出勤日数」×「往復交通費」といった手当を自動で算出するための計算式は、当[支給/控除項目情報]にて設定します。
[支給/控除項目情報]の設定について、詳しくは下記をご参照ください。
[明細書情報] を設定する
賃金明細書に表示する支給・控除項目を選択し、位置・順番を設定するメニューです。後述の賃金区分に合わせて、複数の明細書を設定することができます。
例えば、「役員は賃金明細書A、正社員は賃金明細書B、パートは賃金明細書C」などと賃金明細書の種類を分けることができます。
項目名が記載されている明細書に印字する場合は各項目の位置が指定されることがありますのでご注意願います。
[明細書情報]の設定について、詳しくは下記をご参照ください。
[賃金区分情報] を設定する
賃金区分の追加や削除、各区分に対し使用する明細書を設定するメニューです。
例えば、「役員・正社員・契約社員・パート・アルバイト」などの雇用形態毎に賃金区分を設定すると、その区分毎に賃金明細書を分けることができます。
[賃金区分情報]の設定について、詳しくは下記をご参照ください。
[個人基礎額情報] を設定する
各個人の基本給(月給・時給)や固定的な手当支給額(資格手当など)、単価などを設定するメニューです。通勤費の非課税枠や税表区分、住民税額の設定も当[個人基礎額情報]メニューにおいて設定できます。
※賃金計算を行う方は、当[個人基礎額情報]の計算対象欄を[対象]としてください。退職者などの賃金計算を行わない方は[非対象]としてください。
[個人基礎額情報]の設定について、詳しくは下記をご参照ください。
[給与計算] を実行する
設定完了により、いよいよ給与計算ができます。給与計算の実行や、給与明細書の印刷について、詳しくは下記をご参照ください。
具体的な手順(賞与編)
[支給/控除項目情報] を設定する
初期設定の支給・控除固定項目のほかに追加する支給・控除項目を設定します。追加した各項目について、名称や割増賃金計算への加除、所得税課税の有無、労働保険対象の可否などを設定できます。
こちらの設定内容は賃金台帳・明細書の支給項目・控除項目に表示されますので、現在利用されている賃金台帳や明細書があれば、そちらを確認いただくことをお勧めします。
※賞与計算の支給・控除項目については、任意の計算式を設定することはできません。
[支給/控除項目情報]の設定について、詳しくは下記をご参照ください。
[明細書情報] を設定する
賃金明細書に表示する支給・控除項目を選択し、位置・順番を設定するメニューです。後述の賃金区分に合わせて、複数の明細書を設定することができます。
例えば、「役員は賃金明細書A、正社員は賃金明細書B、パートは賃金明細書C」などと賃金明細書の種類を分けることができます。
[明細書情報]の設定について、詳しくは下記をご参照ください。
明細書の各サンプルは、下記をご参照ください。
[賞与計算] を実行する
設定完了により、いよいよ賞与計算ができます。賞与計算の実行や、賞与明細書の印刷について、詳しくは下記をご参照ください。
計算式の一例
活用例を掲載しております。
計算式の作成は有償としておりますが、以下のような事例から業務効率化に繋げていただけたらと存じます。
◎通勤手当額および通勤手当非課税額を出勤回数に応じて算出したいケース
①トップメニュー「勤怠項目情報」
往復の交通費(単価)を入力するための自由項目を追加します。
例では「往復交通費」の名称で作成
②トップメニュー「支給/控除項目情報」
初期設定で登録されている「51:交通費」とは別に交通費の支給項目を追加し、「課税」欄を[2]に設定します。
例では「パート交通費」の名称で作成
③トップメニュー「支給/控除項目情報」(課税)
計算式を押下し、計算式を半角で入力・反映してください。
=[Z2]*[Z16T]
実働日数 × 往復交通費単価
④トップメニュー「支給/控除項目情報」(非課税)
③と同じように非課税額の計算式を作成してください。
=IIF(([Z2]*[Z16T])<=[Z52], [Z2]*[Z16T], [Z52])
IIF関数を利用して非課税額を判断をします。
もし、算出した交通費(実働日数 × 往復交通費単価)が個人基礎額情報の非課税額上限より小さければ「算出した交通費」
もし、算出した交通費(実働日数 × 往復交通費単価)が個人基礎額情報の非課税額上限より大きければ個人基礎額情報の「非課税額上限」
⑤トップメニュー「明細書情報」
②で作成した手当を明細書に表示させます。

⑥トップメニュー「個人基礎額情報」
①で追加した項目「往復交通費」の単価を入力します。また、非課税額の上限通勤も設定してください。
例では500円(片道250円)で登録
⑦メインメニュー「賃金計算処理」
勤怠項目「実働日数」と「往復交通費単価」に連動して支給額が変動すること、また支給金額が非課税額上限に満たない場合は支給額が非課税額になることを確認してください。
※例では夜勤などの一部ケースには対応できないことがありますのでご了承ください。
給与・賞与明細書サンプル一覧
アイリスで印刷できる給与明細書・賞与明細書のサンプル画像は、下記よりご参照ください。
本記事は以上です。







